resilience

resilienceは「復元力」「回復力」と訳される。語源はラテン語のresilireで、英語では rebound（はね返る）だが、“the power or ability to return to the original form, position, etc.”（元の形や位置などに戻る力や能力）と定義される。これは心理学的な意味でも使われ「逆境に負けない力」を指す。カタカナ読みは「リジリアンス」。

東日本大震災に関する英語メディアの報道で、日本の回復力に対する評価と期待が大きい。

ウォールストリート・ジャーナル（３月１２日付）は、“Sturdy Japan”（不屈の日本）のタイトルで、“No country was better prepared for an 8.9 quake.”（ M８・９の地震にこれ以上の備えをしていた国はない）と述べた。M８・９は実際にはM９・０と修正されたが、日本は最善の備えをしていたと強調。地震速報システムをはじめ、“After its disastrous Kobe earthquake in 1995, Japan instituted a multitude of reforms.”（１９９５年の阪神・淡路大震災の後、日本は多くの改革を制度化した）と指摘する。その上で、この大震災の後も、“Japan remains a great industrial power.”（日本は偉大な工業国であることには変わりない）と、その復元力を評価した。

ブルームバーグ（３月１３日付）は、“Tokyoites Reeling from Quake Show Resilience with Daily Routine”（地震でよろめいた東京人は、日常の仕事に復元力を示す）と報じた。“The city has experienced more than 100 aftershocks following the main quake.”（都市は大地震の後100回以上の余震を経験した）が、その中で、取材を受けた男性社員のひとりは、“With all that’s happening, maybe I should propose to my girlfriend.”（こんなことが起こって、たぶん僕はガールフレンドにプロポーズすべきだろう）と話した。彼は、人生の重大な決断を考えたようだ。

今後日本は復興事業に直面するが、豪州紙オーストラリアン（３月１４日付）は、“Japanese Resilience Helps Mammoth Rebuilding Job”（日本の復元力が壮大な復興事業を助ける）と報道。その中で、“The Japanese people have set about the recovery operation with a resilience, technical expertise and a capacity for organization that have served them well for generations.”（日本の人々は〝不屈の力〟と専門的技術、何代にもわたって人々を支えてきた組織力で、復興の仕事に取り掛った）と述べている。

また、USA TODAY（３月１４日付）は、“From Past Tragedies Comes Japan’s Legacy of Resilience”（過去の数々の悲劇から生まれた日本の〝不屈の力〟という遺産）と報じ、日本人は、前世紀に津波や地震、原爆の悲劇から学んだ、と指摘している。

これらの評価は、日本への励ましでもある。“Hang in there, Japan!” (がんばれ、日本!)

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casino

　casinoはcassinoとも綴る。日本語では「カジノ」だが、英語の読み方は「カッシーノ」。オックスフォード英語大辞典（OED）によると、語源はイタリア語のcasa（家）で、イタリアでは今でも「夏の別荘」を指す。元は、音楽を聴いたり、ダンスをする場所だったが、１８世紀の終わりからgambling（賭博）もできるようになったという。

　アメリカでcasinoといえば、ラスベガス。ウォールストリート・ジャーナル（２月８日付）は、“Shares of Las Vegas hotel and casino operators are poised to get a boost as consumers return to Sin City.”（ラスベガスのホテルやカジノ経営の株式が、消費者が〝悪徳の町〟に戻ってくることで、上げに転じそうだ）と報じた。Sin Cityは、賭博をはじめ合法、非合法の様々な悪徳がはびこる町という意味で、ラスベガスはその代表というわけ。

　カジノ経営は景気動向に非常に敏感だ。“The industry's stock valuations fell precipitously during the worst of the recent recession as gamblers and tourists kept discretionary income off the gaming tables.”（最近の不況の最悪期には、ギャンブル客や旅行者が、自由に使える所得をゲームのテーブルから遠ざけたので、業界の株式の評価は急降下してしまった）。それが少し上向いて来たというのは、逆に景気回復の確かな足取りとも言える。

　米国では、州政府によってgamblingが合法化されている。カジノが最初に合法化されたのは、１９３１年のネバダ州。ラスベガスは、その中心地として急速に発展した。その後、犯罪組織との抗争を経て規制を強化。１９６０年代から、カジノは合法的な産業として投資対象になり、今に至っている。

　１９７６年には、ニュージャージー州がリゾートタウンのアトランティックシティに限って合法化。その後、各地に広がって行き、１９９０年代には、ルイジアナ、イリノイ州などでriverboat casino（川船のカジノ）も合法化された。一方、Native American、いわゆるインディアンのreservation（保留地）でもカジノは合法化され、インディアン部族の大きな収入源となっている。

　American Gaming Association（AGM）によると、２００８年にカジノ産業の総収入は３２０億㌦を上回った。そこから、諸経費のほかに１４０億㌦の賃金や給付金、５６億㌦の税金を支払ったという。

　もちろん、こうしたカジノの拡大、普及に対してanti-casino（反カジノ）運動も起こっている。犯罪を誘発し、道徳的にも好ましくないという主張である。だが、多くの場合、経済的利益の方が優先されるようだ。もっとも、儲かるのはcasino operatorであって、客が大儲けする確率は極めて低いことを明記しておきたい。ことわざに、”There is no better gambling than not to gamble.”（賭けないことにまさる賭けごとはなし）とあるが、カジノとはまさにそういう世界である。The Sankei Shimbun

recidivist

　recidivistのカタカナ読みは「リシディヴィスト」。オックスフォード英語大辞典（OED）の定義では、“one who habitually relapses into crime” （常習的に犯罪に陥る人）。つまり、「常習犯」だが、日本の法律用語では「累犯者」に相当。recidivismは「常習的犯行」「累犯」である。

　「常習犯」は日常会話ではhabitual offenderとか、chronic criminalという。recidivistは、「累犯」と同じで、正式の〝役所言葉〟である。たとえば、酔っ払い運転の常習者について、最近の地方紙に、“Woman jailed for ninth drink-drive conviction” (女は酒酔い運転の９回目の有罪判決で投獄)という記事が出た。その中で、“She was clearly a recidivist drink-driving offender.”（彼女は明らかに酒酔い運転違反の累犯者であった）と述べ、原因はchronic alcoholic（アルコール依存症）だったと指摘している。

　recidivistは社会にとって大きな問題だが、実は〝役所〟にとっては、さらに大きな問題となっている。とくにリーマンショック（２００８年９月）以来の不況の中で、州政府には、刑務所の財政負担がのしかかりrecidivismへの対策を急いでいる。ニューヨーク・タイムズ（１月２４日付）は、“States Help Ex-Inmates Find Jobs”（州政府が元受刑者の職探しを助ける）と報じた。

　たとえば、“Michigan spends $35,000 a year to keep someone in prison ― more than the cost of educating a University of Michigan student.”（ミシガン州が刑務所の囚人１人に年間で使う費用は３万５千ドルで、ミシガン大学の学生1人当たりより多い）という。1㌦＝８０円で換算しても年間２８０万円。その結果、州政府は年間約２０億㌦（１６００億円）の刑務所予算を計上してきた。そこで、この４年間は仮釈放の制度を弾力的に運用、職業あっせんを積極的に行い、囚人の数を７５００人、全体の１５％減らし、年間２億ドル以上の予算削減を果たしたという。“Michigan spends $56 million a year on various re-entry programs, including substance abuse treatment and job training.”（ミシガン州では、薬物乱用の治療や職業訓練を含めて、囚人のための様々な社会復帰のプログラムに年間５６００万㌦を使っている）という。それでも、社会復帰して、真面目に勤めてもらえれば、財政負担軽減ともに一石二鳥で、“Smart Answers to Recidivism”（常習犯罪解決への賢い答え＝２００９年１２月２５日付けニューヨークタイムズの社説）の実現ということになる。

　もっとも、全体的に見れば前科者に対する世間の風当たりは厳しい。投票権や親権も否定され、公営住宅への入居や〝生活保護〟も受けられない。社会復帰は苦難の道である。それだけに、“They become more comfortable behind bars than in the outside world.”（監獄にいる方が娑婆よりも居心地がよい）という現実が依然横たわっている。The Sankei Shimbun

parenting

　parentは、お父さん・お母さんのことで「親」だが、原義は「子供を産んで育てること」。動詞として使うと、「子供を養育する」という意味になる。そこで、parentingは「子育て」。カタカナ読みは「ペアレンティング」。

　parentingをめぐって、中国式かアメリカ式か、どちらが優れているか、という論議が起こっている。きっかけは、ウォールストリート・ジャーナル（１月８日付）に掲載された“Why Chinese Mothers Are Superior”（なぜ中国人の母親はすぐれているか）という〝挑戦的〟なエッセイ。筆者は中国系アメリカ人で、イェール・ロー・スクールの教授エミー・チャウ氏。新著に“Battle Hymn of the Tiger Mother”（タイガー・マザーの戦い賛歌）があり、その抜粋。自らをtiger motherと称して、2人の娘の子育ての奮闘ぶりを紹介した。

　彼女が示す教育方針で、子どもに許さないのは、“attend a sleepover”（外泊する）“have a play date”（遊びのデート）“watch TV or play computer games”（テレビを見たりコンピューターゲームをする）“get any grade less than an A”（A以下の成績を取る）“play any instrument other than the piano or violin”（ピアノとバイオリン以外の楽器を演奏する）などである。最後の項目は、中国人特有の好みを象徴するものだが、その他の項目は、日本の教育ママの要求とほぼ同じだろう。

　同紙は、これをDemanding Eastern parenting（厳しく要求する東洋式子育て）と呼ぶ。チャウ氏自身、そのような方針で育てられて超一流大学の教授にまでのし上がったのであり、ビシビシやらないと社会で成功できない、と語っている。

　これに対して、米国式の一般的な子育ては、子どもの自主性を尊重するPermissive Western parenting（自由放任の西洋式子育て）。米国人の親の多くが、“Stressing academic success is not good for children.”（学業の成功を強調するのは子供にとってよくない）、そして、“Parents need to foster the idea that learning is fun.”（親は学習が楽しいとの考えを育てる必要がある）と考えている。それだけに、チャウ氏が、自分に逆らう７歳の娘をgarbage（ゴミ）と罵ったり、バイオリンで曲が演奏できるまで、何時間も水一杯飲まさず練習させ、ついに達成するやり方に対して、激しい反論が巻き起こっている。

　タイム（１月３１日号）は、“The Truth about Tiger Moms”（タイガー・マザーたちの正体）を特集。その中で、米国経済の不振を中国の隆盛に比べて、“Are we the losers she’s talking about?”（彼女が言うように私たちは負け犬なのか）という反省が起こっていると指摘。オバマ大統領も、今年の一般教書演説で、米国が世界でリーダーシップを取り続け、未来に成功するためには、“We also have to win the race to educate our kids.”（子どもの教育の競争にも勝たねばならない）と強調している。The Sankei Shimbun

locapour

　locaはlocal（その土地の、地元の）の省略形で、ここでは地元産のワインやビールのこと。pourは「注ぐ」。locapourは「地元産のワインやビールをグラスに注ぐ」という意味で、“a person who drinks only locally produced wine or beer”（もっぱら地元産のワインやビールを飲む人）を指す。つまり「地酒ファン」。カタカナ読みは「ロカポア」。

　カナダのグローブ・アンド・メール（１月５日付）は、“What You’ll Be Pouring in Your Glass in 2011”（２０１１年、あなたのグラスに注ぐもの）との記事で、北米でのlocapourの増加を取り上げた。カリフォルニア州のある食品関連業者は、“Consumers are beginning to forage for things they haven’t yet tried.”（消費者は、これまで試したことのないものを漁り始めている）と話す。forage（フォリッジ）は「飼料」という意味だが、動詞では「捜し回って手に入れる」こと。ねらい目は、あまり人に知られていないlocal wine（地元ワイン）やpremium beer from microbrewery（小規模醸造所で造られる極上ビール）だという。

　ワシントン・ポスト（２０１０年１０月１９日付）は、“The State of ‘Locapour’ around Washington” （ワシントン周辺の地酒ファンの州）との記事を掲載。隣接するバージニア州のモーリーン・マクドネル知事夫人による〝地元ワイン〟の地元への売り込みを紹介している。彼女はいう。

　“When I dine at restaurants and see that they don’t have Virginia wines on the list, I introduce myself to the manager and ask, ‘Why not?’”（私がレストランで食事をして、ワインリストにバージニア・ワインがないとき、支配人に自己紹介して、「なぜないのか」とたずねる）。「品質がよくなかったから」という返答が多いが、“Forget what you remember about Virginia wines and taste them anew.”（ 昔のバージニア・ワインのことは忘れて、新たに味わってみて）と。品質改善が進んだので、決して捨てたものではないというわけ。

　そして、記事では、“As the ‘eat local’ movement has taken root in restaurant kitchens across the country, a ‘drink local’ movement has blossomed as well.”（地元のものを食べる運動が全国のレストランの厨房に根を下ろしたように、地元のものを飲む運動も同様に花盛りだ）と指摘している。

　ところで、locapourは、locavore（ロカヴォア）の〝姉妹語〟と言える。-voreは「がつがつ食う者」という意味で、locavoreは「地元でとれた食物（農・水産物）を食べる人」。いわゆる〝地産地消〟運動の先駆けを意味する言葉として、今ではすっかり定着したようだ。

　英作家のバーナード・ショウは、“There is no love sincerer than the love of food.”（食物への愛ほど純粋な愛はない）と述べているが、地産地消は、郷土愛を育むことにもつながりそうだ。the Sankei Shimbun

humane slaughter

　humaneは、英和辞書では「慈悲深い」「思いやりのある」などと訳される形容詞。一方、slaughterは「殺戮」「虐殺」で、humane slaughterは文字通りだと「慈悲深い虐殺」。このままでは何のことだか分からない。実は、ここで殺されるのは食肉用の動物。牛や豚をなるべく苦しませずに屠殺することをhumane slaughterという。カタカナ読みは「ヒューメイン・スローター」。

　米国には１９５８年以来、Humane Slaughter Actという法律がある。それによると、“Animals should be stunned into unconsciousness prior to their slaughter to ensure a quick, relatively painless death.”（動物は、迅速かつ比較的苦しまずに死なせるため、屠殺の前に気絶させるべきである）。つまり、humaneの中身は、殺す前に電気ショックなどでunconsciousness（意識のない状態）にする点である。ところが、この法律は食用の鳥類には適応されておらず、トリがかわいそうだ、という声が絶えなかったそうだ。

　ニューヨーク・タイムズ（２０１０年１０月２１日付）は、“New Way to Help Chickens Cross to Other Side”（ニワトリを彼岸に渡す手助けをする新たな方法）と題する記事で、“Two premium chicken producers are preparing to switch to a system of killing their birds that they consider more humane.”（高級チキンの生産企業２社が、より思いやりがあると考えられるトリの殺し方に転換する準備を進めている）として、今年４月から実施すると報じた。その方法とは、こうだ。“The new system uses carbon dioxide gas to gently render the birds unconscious before they are hung by their feet to have their throats slit.”（新システムは、脚を持って逆さにぶら下げて喉をかき切る前に、二酸化炭素ガスを使って優しくトリの意識を失わせる）。トリは、吊るされるときに嫌がって大暴れするので、その苦痛を事前に除去するという。ここでも、humaneの中身はunconsciousnessだ。

　ところで、humaneとよく似た単語にhuman（ヒューマン）がある。いずれも、語源はラテン語のhumanusで、「人間の」という意味。human being（人間）などというように、humanは「人間の」「人間らしい」という形容詞で、よい意味だけでなく悪い意味でも使われる。一方、よい意味である人間的な「優しさ」「親切さ」を強調する場合はhumaneを使う。反対語はinhumanで「非人間的」である。

　さて、新方式で殺された鶏肉が販売されるときには、ラベルにそれと表示されることになるという。その候補には“humanely slaughtered”（慈悲深く殺された）、“humanely processed”（慈悲深く処理された）などの言葉が挙がっている。だが、ガス施設への投資額は大きいだけに値段は高くなるという。そこで質問。従来方式かhumanely slaughtered か、あなたはどちらを選びますか？The Sankei Shimbun

viral

　viralのカタカナ読みは「ヴァイラル」。元になる語はvirus（ウイルス、但し英語の発音は「ヴァイァラス」が近い）で、viralは「ウイルス性の」という意味の形容詞。だが、近ごろは、“Often used to describe the spreading of items on the Internet.”（しばしば、インターネット上で流行するネタを表現するのに使われる）。ウイルスは病原性だから、日本語の「流行った」がドンピシャ。

　たとえば、 “The video went viral.”は、「そのビデオはネット上で流行った」ということ。また、ネットで広がり、人気を集めるビデオをviral video（流行りのビデオ）と呼ぶ。You Tubeをはじめ大規模なビデオ共有サイトの登場で、プロが制作したものだけでなく、素人がデジタルカメラで撮ったビデオ映像が、しばしばブレーク。しかも、内容は一目瞭然なので、映像は一国にとどまらず、国境を越えて流行する。

　ネット上では、“Top 10 viral videos”などとあちこちでランク付けが行われていて、合言葉は、“What went viral this week?”（今週は何が流行ったのか）。そして、アクセスがアクセスを呼び、さらに人気を煽ることになる。まさに、その勢いはviralだ。

　こうしたネットの流行性を、企業が見逃すはずはない。Facebook（フェイスブック）をはじめとしたsocial network（ソーシャル・ネットワーク）などを通じてword-of-mouth（口コミ）で商品が次々宣伝されるならば、こんな安上がりなことはない、というわけで企業が研究しているのがviral marketing（ヴァイラル・マーケティング）。

　そこで、消費者として注意しなければならないのが、「ネットで人気」というキャッチフレーズ。そこには、企業側の「売らんかな」の作為があるかもしれないからだ。いわゆる、astroturfing（アストロターフィング）である。astroturfは「人工芝」を指し、動詞で使えば「本物の芝に見せかける」という意味。つまり、偽の草の根運動のこと。だから、viral thing（流行りもの）はviralだけに、思わぬvirusが隠れているかもしれない、と十分吟味してから買うことをお薦めする。

　ところで、恐ろしいのがviral rumor（ウイルスのように広がるうわさ）。ネット上に流されるうわさは、真偽を確かめるすべもなく野放しにされて、cyber bullying（ネットのいじめ）の原因にもなっている。

　そんな中、ミシガン州のレイク・スペリオル州立大学は、２０１１年の“List of Words Banished from the Queen’s English for Misuse, Overuse and General Uselessness”（誤用、乱用と一般的に無用のため女王陛下の英語＝純正英語から排除すべき単語リスト）のトップにviralを選んだ。その批評の1つが振るっている。“This linguistic disease of a term must be quarantined.”（用語におけるこの言語学上の病気は、隔離されねばならない）The Sankei Shimbun