jump-start

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　jump-startは、jump（ジャンプ）してstart（スタート）する、という文字通りの言い方。エンジンがガツンとかかって、自動車が躍り上がって走り出す様を想像してほしい。つまり、バッテリーが上がったdead car（死んだ車）を、booster cable（ブースター・ケーブル）でもう一台の車のバッテリーにつないで蘇生させること。あるいは、坂道を転がしてエンジンをスタートさせる「押しかけ」。そこから転じて、停止状態にあるものに「活」を入れて蘇らせることをいう。
　2008年9月の金融危機以来、米国だけでなく世界各国の緊急課題は、“to jump-start the economy”（経済をジャンプスタートさせること）。タイム誌（2009年1月8日付）は、“Obama’s Stimulus: Jump-Starting His Long-Term Agenda”（オバマ氏の景気刺激策、長期的課題をジャンプスタート）と報じたが、新政権が発足して100日を経過、ようやく景気対策が動き出した。だが、景気回復への道のりは平坦ではない。（注：これまで3年近く手を変え品を変え景気対策を打ってきたが、米国の景気は悪化の一途をたどっている）
　さて、景気回復のカギを握ってきたのが自動車メーカーのビッグ３。ワシントン・ポスト（2009年3月14日付）は、“Could the Volt Jump-Start GM?”（ボルトはＧＭをジャンプスタートさせられるか？）と報じた。このVoltは、GM が2010年に投入を検討している電気自動車Chevrolet Voltで、果たしてそれがGMの起死回生策になるか、という意味。今回の景気後退の背景には、石油依存からクリーン・エネルギーへの経済システムの転換という大きな課題があるだけに、GMだけでなく自動車産業全体がその矢面に立たされている。
　さて、ジャンプスタートさせねばならないのは、自動車や経済だけではない。“Jump-start your brain!”（頭脳に活を入れろ）というのが、「脳ブーム」に沸く昨今のポピュラーな表現。つまり、発想の転換をはかって、マンネリから抜け出そう、という意味で使う。
　フォードの創業者であるヘンリー・フォード（1863～1947）は、発想の転換について、こう述べている。“When everything seems to be going against you, remember that the airplane takes off against the wind, not with it.”（すべてのことが、あなたに逆行するように思われる時には、思い出せ。飛行機は追い風ではなく、向かい風で飛び立つということを）。この飛行機は無論、昔のタイプで、向かい風にこそ揚力が働く、という航空力学の原理を指摘。
　また、彼はこうも言う。“Don’t find fault, find a remedy.”remedyは病気の治療法とか、欠点の改善策。粗探しは止めて、前向きに解決策を探そうという意味。そのココロは？“Jump-start your motivation!”（やる気を出そう）。The Sankei Shimbun (May 11 2009)

flaming

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

flameは「炎」（名詞）で、「燃える」あるいは「カッカする」という動詞としても使う。だが、コンピューター関連の俗語では、インターネット上などで侮辱、挑発する行為を指す。その結果、起こるのがflame war（非難の応酬）で、無用の論争に発展するのがflaming。いわゆる、日本語でもネットの流行語になった「炎上」である。カタカナ読みは「フレイミング」。
日本では、ブログに挑発的なメッセージが掲示され、反発するコメントが殺到する現象が目立つ。 わざと挑発的なメッセージを送ることをtroll（トロール）という。元の意味は「流し釣り」だが、挑発に乗ってくる者を探す目的で行なわれる。これは確信犯である。
flameは1960 年代に学生俗語として登場。ランダムハウス米俗語歴史辞典によると、1968年には、酒を飲んでわめき散らすことを意味した。電子メールやオンライン・フォーラムが本格的に普及し始めた1990年代から、ネット上でflamingが問題になる。ハイテク難語辞典Jargon File 4.2.0は、flame（動詞）を“to post an e-mail message intended to insult and provoke”（侮辱や挑発をする電子メールを送ること）と定義している。
ところで、電子メール、あるいはデジタル・メッセージは、本人が挑発を意図したわけではなくても、誤解される場合が多々ある。
シカゴ大学のニコラス・イプレイ教授（行動心理学）らは、2004年に“When what you type isn’t what they read: The perseverance of stereotypes and expectancies over e-mail”（あなたが書いたものが、その通り読まれるとは限らない時：電子メールをめぐる根強い固定観念と期待の影響）と題する論文を発表した。
たとえば、“Don’t work too hard.”（あまり働きすぎるなよ）というメールが今朝同僚から届いたとする。このメッセージは「真面目」なのか、「皮肉」なのか。同僚がいつも〝皮肉屋〟だったら、「あまり、要らんことをして迷惑をかけるなよ」と、イヤミに受け取られる場合がある。面と向かっての会話ならば、相手の表情や態度から言葉のニュアンスを誤ることは少ないが、唐突なテキストのメッセージでは、むしろこちらの固定観念や期待に左右されて誤解を招きやすい。これが、flame war の原因の１つであるという。
さらに、ネット上では、匿名が横行しているから、面と向かえば決して言えないような悪口にもブレーキが掛からなくなり、頭に血がのぼると言いたい放題になりやすい。そんな場合には、誰かが声を掛けて沈静化を図る必要がある、とJargon File 4.2.0は述べる。“Now you’re just flaming.”（お前ら燃え上がっているだけだ）とか“Stop all that flamage!”（「炎上」を止めろ）。つまり、ネットのfirefighter（消防士）の出番だ。The sankei Shimbun (May 18 2009)

PS: ご意見、ご感想をお待ちしております。

stress test

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

stressは「圧力」「緊張」、また、カタカナ読みのままで「ストレス」。testは「テスト」「検査」。stress testは文字通り、stressに対するテストである。だが、テストの対象によって内容は異なる。
この言葉から連想するのは、心臓の検査（cardiac stress test）。循環器系の病院ではtreadmill test とかexercise testと呼ばれ、マシンを使って歩くなどの運動をしながら、心拍数や血圧・心電図を計測する。つまり、運動によって心臓にstress（負荷）をかけて、心臓の働きをチェックするところから、その名称が生まれた。
ところで、昨年秋の金融危機以来、懸念されるのが銀行の経営状態。アメリカの金融当局は2009年５月７日に、銀行の健全性を調査した“Bank Stress Test”（銀行のストレス・テスト）の結果を公表した。ウオールストリート・ジャーナル（同5月８日付）によると、“The federal government projected that 19 of the nation’s biggest banks could suffer losses of up to $599 billion through the end of next year if the economy does worse than expected.”（大手銀行のうち19社は、もし経済が予想以上に悪くなれば、来年の末までに最大5990億㌦の損失を被ることになるだろう、と連邦政府は推計した）
銀行の健全性とは、銀行がどれだけしっかりした資産を保有しているか、ということ。今後さらに景気が悪化して株価が下がり、貸付が焦げつくなどのstressがかかる場合を想定し、各銀行の被る損失を推計して、経営破綻を回避できる資産保有の下限を割り出すのが、stress test。だから、日本語では「資産査定」と訳された。
その結果、“It ordered 10 of them to raise a combined $74.6 billion in capital to cushion themselves.”（連邦政府は10社に対して、そのダメージから保護するために、計746億ドルの資本の増強を命じた）という。
さて、一般的にストレスといえば、mental stress（精神的ストレス）。“How stressed are you?”（あなたはどれぐらいストレスがかかっているか）というわけで、stress test（あるいはstress quiz）は、インターネット上で人気のプログラム。
よくあるのが以下の質問。“Do you get angry when you are kept waiting?”（あなたは待たされると腹が立つか）“Do you keep everything inside?”（あなたは何でも内に背負い込む方か）“Do you spend a lot of time complaining about the past?”（過去のことについて長々と愚痴をいうか）、そして“Do you get too little rest?”（全然くつろげないか）―。Yesの答えが多くなるほど、あなたのストレス・レベルは上がっていく。
では、ストレスに苦しむ人に、次の言葉をどうぞ。“Give your stress wings and let it fly away.”（あなたのストレスに翼を与え、飛ばしてしまえ＝カリン・ハートネス）。The Sankei Shimbun (May 25 2009)

PS: ご意見、ご感想をお待ちしております。

wake-up call

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

“Wake up!”は「起きろ！」で、callは「電話のコール」。カタカナ読みは「ウエイカップ・コール」。ホテルのモーニングコールのこと。“Will you give me a wake-up call at six?”（6時にモーニングコールをお願いします）などという。転じて、危険などを知らせるsign（予兆）やwarning（警告）の意味で比喩的に使う。
メキシコから発生した新型インフルエンザについて、タイム誌（2009年5月18日号）は“How to Prepare for a Pandemic”（世界的大流行にいかに備えるか）の記事を掲載。その中で、コロンビア大学にある米防災センター（NCDP）のアーウィン・リドリナー所長は“We should look at this as a wake-up call, not one more snooze alarm.”と語った。snoozeは「居眠り」でalarmは「目覚まし」。目覚まし時計で、もうちょっと寝るため一時的にベルの音を止めるスイッチをsnooze buttonと呼ぶ。つまり「今回の出来事は、単なる目覚まし時計の〝まどろみ〟用ベルの一回ではなく、『起きろ！』という警鐘だ」。
同誌は、「H1N1ウイルスはいずれ終息するかもしれない。だが、地球規模の警告システムを強化しなければ、新しい病気が常にわれわれを脅かすことになるだろう」と警告する。つまり、今回のインフルエンザは幸いに「弱毒性」で、重症に陥るケースは少ないが、今後、もっと毒性の強い感染症の流行に備える必要がある、という。将来の流行には、“H1N1 could return next winter in a more lethal form―just as the virus that caused the catastrophic 1918 pandemic did.”（1918年に「スペイン風邪」の大流行の原因となったウイルスとちょうど同じように、H1N1がより致死的な形で今冬戻ってくる）との可能性も含まれると指摘する。
ところで、スタンフォード大学フーバー研究所のヘンリー・ミラー博士も、シカゴ・トリビューン（2009年5月8日付）に“The Flu Leaves Us With a Wake-Up Call”（インフルエンザはわれわれに警鐘を残す）との論文を寄稿した。だが、その内容は少し違う。WHO（世界保健機関）が、今回のケースで警戒を「レベル５」まで引き上げたのは、現実のデータを無視したものだ、という。その結果、各国の政府や国民に、不必要な休校措置や抗インフル薬のネットでの売買を助長するなど、無用の混乱を巻き起こしている、と批判した。新型よりも通常の“seasonal flu”（季節性のインフルエンザ）の方が、被害の可能性が大きく、ワクチンをはじめ十分な備えが必要であると指摘する。
ミラー博士によると、今回の流行は、別の意味でのwake-up callになる。なぜなら、“It could make us think critically about who will be entrusted with public health policy decisions in the future.”（将来の公衆衛生の政策決定で、誰を信用すべきかをわれわれに考えさせるものだ）。The Sankei Shimbun (June 1 2009)

PS: 2009年の豚インフルは世界的な騒ぎを引き起こしたことは記憶に新しい。だが、グローバル化の時代だけに、新たな感染症の脅威は去らない。

New swine flu virus alarms health officials

According to the Centers for Disease Control and Prevention (CDC), three cases of a new flu virus have been confirmed. These originated in pigs but apparently spread from person to person, in three Iowa children.

According to Arnold Monto, a flu expert and professor at the University of Michigan School of Public Health, there is no reason to fear the beginning of a new pandemic. He said, “I don't think this is anything to worry about for the moment… We have known that swine viruses get into humans occasionally, transmit for a generation or two and then stop. The issue is whether there will be sustained transmission (from person to person) - and that nearly never happens.”

The CDC has counted a total of 18 cases of this new virus, an influenza A strain known as S-OtrH3N2, in two years. That suggests that it's not spreading quickly or easily, explained William Schaffner, a professor at the Vanderbilt University School of Medicine and spokesman for the Infectious Diseases Society of America.

Schaffner added that that flu viruses mutate and swap genes all the time. Infectious disease experts may only be noticing these new viruses because of better technology, he said.

The children, who live in rural Webster and Hamilton counties, did not become seriously ill, said Dr. Patricia Quinlisk, medical director for the Iowa Department of Public Health. “We have pretty good evidence of person-to-person spread,” Quinlisk said. “None of the children or anyone around them had exposure to swine, turkeys or other sources.”

In the new cases, it appears that one of the children transmitted the flu to the other two, and none of them had any animal exposure, Quinlisk said. She declined to identify the children or their ages, saying only they were younger than 18. No further cases have been identified in the past week, she said.

The H1N1 swine flu pandemic began in 2009 after flu viruses mutated to create a new strain that humans had never encountered before, leaving everyone vulnerable to infection. Although the H1N1 pandemic proved to be relatively mild, doctors fear new flu strains because of their lethal history. In 1918, a new flu strain killed more than 20 million people.

All three of the Iowa children had mild illness, the CDC reports. The virus also seems treatable with standard anti-viral drugs, Schaffner noted. The 10 cases of H3N2 in 2011 also have been spread throughout the USA - in Pennsylvania, Maine, Indiana and Iowa - which doesn't indicate a disease “cluster” or outbreak, Schaffner further added.

“People need to be most concerned about the regular, everyday seasonal flu,” Quinlisk said. CDC officials have asked states across the country to be vigilant in looking for it, said Dr. Joe Bresee, the agency's influenza and epidemiology branch chief.

The current seasonal flu vaccine being offered by doctors and clinics was not developed to protect against the H3N2 virus. It contains some antigens similar to a flu virus that circulated in the 1990s, so some people who had the flu then or were vaccinated could have some immunity, but it's not clear how much, Quinlisk said. The Iowa children apparently had not been vaccinated, she added.

The best prevention for the new flu, as with any flu, is to wash hands frequently, cover coughs and sneezes and limit spread of germs by staying home when one is sick, health officials said.
News medicl Net (November 28, 2011)

cap

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

capは「縁なしの帽子」「野球帽」。カタカナ読みは「キャップ」。先端にかぶせるものという意味で、万年筆などの「キャップ」や、転じて「最高限度」「上限」を表す。また、「かぶせる」、「上限を定める」など、動詞としても使う。
昨秋の金融危機以来、ウォール街の金融機関に対する風当たりは強い。とくに、危機の最中に、経営幹部が巨額の報酬を受け取っていたことに、米国民の怒りが爆発。ウォールストリート・ジャーナル（2009年２月14日付）は、“Bankers Face Strict New Pay Cap”と報じた。Pay Capは「報酬支払の上限」の意味で、「（公的資金の投入を受けた）銀行家は、厳しい新たな報酬の制限に直面する」。
ところが、６月10日付のAP通信は一転して、“Geithner: No Caps on Pay for Corporate Executives”（ガイトナー財務長官は「企業の役員に対する報酬制限はない」と語る）と報じ、当初の激しい意気込みは尻すぼみに終わった。長官は会見で、「政府は、企業の株主が役員の報酬額に対して是非を問う採決の法制化を求めるが、その結果は役員会の決定を拘束しないだろう」と述べた。長年の懸案であった株主たちの“say on pay”（報酬についての意見）は、ウォール街の圧力に屈し、結局骨抜きにされてしまった。
さて、米下院エネルギー・商業委員会は2009年5月21日、温室効果ガスの排出権取引を認める法案を可決。ブッシュ前政権の消極的な環境政策から、環境保護重視へ大きく舵を切ることになった。タイム誌（５月22日付）は、“Greens Celebrate Cap-and-Trade Victory－Cautiously”と報じた。このcap-and-trade（キャップアンドトレード）は、排出権取引の1方式。つまり、capとは国や企業に温室効果ガスの排出量を割り当てること。tradeはその枠内で排出権を売買する仕組み。Greensは「環境保護派」。そこで、「環境保護派は排出権取引の勝利を祝う―ただし、慎重に」となる。
地球温暖化問題を訴えた“An Inconvenient Truth”（邦題「不都合な真実」）の映画や著書で、ノーベル平和賞を受賞したゴア元副大統領は、“The bill represents a crucial step forward in addressing the global climate crisis.”（法案は、地球の気象危機に対応するための重要な一歩だ）と語った。だが、急進派の環境保護団体は法案について、「こんなものでは環境破壊を防ぐことはできない」と批判。一方、「エネルギー価格の上昇を招く」との業界筋の主張も根強く、その行方はなお不透明で、「慎重に」という但し書きが付いた。
最後に、“Seven Ten Cap”というジョークをどうぞ。ある婦人がオートショップに来て、Seven Ten Capを求めた。店員は“What’s a seven ten cap? ”（セブン・テン・キャップって何ですか）とたずねると、婦人は○を描いて、その中に710と書いた。そのココロは？710を逆さまにすると、「OIL」。つまり、エンジンのoil capでした。The sankei Shimbun (June 22 2009)

hangover

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

hangoverは「二日酔い」。カタカナ読みは「ハンゴーヴァー」。語源はhang （ぶら下がる）とoverで「決着せずに続いている」という意味だが、持続するのはafter-effects of drinking too much（飲みすぎた後の影響）。朝まで続くことが多いからmorning afterともいう。日本語の「二日酔い」と違って、「残った悪影響」という意味で比喩的にも使う。
今も世界中でひしひしと感じられるのが、“Wall Street’s hangover”（ウォール街の〝二日酔い〟）。つまり、マネーゲームの末に招いた金融危機による悪影響だ。これを最初に指摘したのは、何とブッシュ前大統領。危機が表面化し始める2008年7月、共和党の資金集めのパーティーで、“Wall Street got drunk and now it’s got a hangover.”（ウォール街は酔っ払って、今や二日酔いだ＝2008年7月24日付の英・インディペンダント）と内々に語ったという。ブッシュ氏は、米経済のバブルが弾けて不況に陥ることを知らされていた。その上で、“The question is how long will it sober up.”（問題は、醒めるのにどれだけ掛かるかだ）と言っているのが、心憎い。
だが、前大統領がそんな調子だから、共和党は民主党に議会の多数派を譲り、オバマ大統領に政権を追われた。そして、共和党にとって今も深刻なのが、“The Bush Hangover”（ブッシュ政権の〝二日酔い〟）。以後は、景気刺激策をはじめオバマ政権が打ち出す政策には、何でも反対の野党に成り下がり、ついにペンシルベニア州の共和党ベテラン上院議員のアーレン・スペクター氏が民主党にswitch（くら替え）する始末。タイム誌（2009年5月18日号）は、“Is the Party Over?”（党の終わりか）との記事を掲載した。大統領選挙でジョン・マケイン候補が敗北して以来、共和党はリーダーシップを取る者がなく、政治を刷新する力を失っている。“Most of this is just a hangover from the Bush years. Time heals all wounds.”（このほとんどは、ブッシュ時代の悪影響だ。時が傷をいやすだろう）と関係者はつぶやく。(注：住宅バブルの崩壊で手傷を負った金融機関は、公的資金の投入で息を吹き返したが、米経済はどん底の低迷からいまだに立ち直ることはできない。その意味では、hangoverは今なお続いているといえるのだ）　
ところで、実際の“How to Cure a Hangover”（二日酔いの治し方）。まず、第１に“sleep”（眠る）。“Rest is your best friend.”（休息は最高の友）であり、疲労回復の最適な手段だ。第２に、“take a shower”（シャワーを浴びる）。これは、刺激療法の一つで、水とお湯を交互に浴びると効果的。第３に“drink water”（水を飲む）。これは水分補給。そして、第４に、“get some exercise”（運動をする）。つまり、汗を流すまで動けば、次第に力はよみがえって来る…。
だが、二日酔いになる前に手をうつに越したことはない。つまりは酒の飲み方。“Drink the first. Sip the second slowly. Skip the third.”（１杯目を飲む。２杯目はちびちび飲む。３杯目は避ける）。何事もほどほどに、という教訓である。The Sankei Shimbun (June 29 2009)　

mindcasting

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

mindは「心」「精神」と訳されるが、本来は「記憶する」「考える」など心の知的な働きを指す。castingはcast（投げる）の動名詞形だが、ここではインターネットのブログなどにメッセージをpost（掲示）すること。そこで、mindcastingは、考えや思想、感情などをメッセージにしてネット掲載することだ。カタカナ読みは「マインドキャスティング」。
mindcastingは、今や流行の“Twitter（ツイッター）”の出現とともに注目を集め始めた言葉。twitterの元の意味は鳥のさえずりで、人の場合は「つぶやき」を表す。従来のブログは、普通1日1回〝更新〟されるが、そこからケータイなどを使って短いメッセージを次々に掲示するmicro-blog（小型ブログ）という考えが生まれた。これが、social networking（ソーシャル・ネットワーキング） 機能と結びついて利用されるのがTwitter。米Obvious社（現Twitter社）が200６年7月からサービスを始めた。
では、Twitterで何ができるのか？
同社のＰＲによると、“What are you doing?”（いま何をしている？）などの簡単な質問に対し、140 字以内の短い文章で答えることで、コミュニケーションの輪が広がるという。
その利用例として注目されたのが、イラン大統領選挙後の混乱についての市民報道。フォックス・ニュース（2009年6月16日付）は、“Twitter Links Iran Protesters to Outside World”（ツイッターがイランの抗議者と外部の世界を結ぶ）と報じた。大統領選挙の結果に抗議する人たちに対する政府当局の弾圧の模様が、イラン市民によってTwitterを通して、実況中継のごとく世界に報じられた。
ところで、Twitterの参加者の多くは、自分の身の回りや日常生活について話し始める。つまり、自分のlifeに関するメッセージを掲示するからlifecastingという言葉が誕生。これがさらに考えや思想にまで対象が拡大し、時々刻々メッセージを流すのがmindcastingだ。ロサンゼルス・タイムズ（2009年３月11日付）は、“On Twitter, Mindcasting Is The New Lifecasting”（ツイッターにおいてマインドキャスティングは新たなライフキャステイング）と述べて、その可能性に注目する。
mindcastingによって、自分の見たこと、聞いたこと、さらにそれに対する意見や感想などを即座に編集して多くの参加者に流すことができるから、“Twitter is the most minimal newspaper.”（ツイッターは、最も小さな新聞）となり、〝マイ新聞〟ができるというわけ。
だが、たとえ〝マイ新聞〟でも新聞と名が付く以上、途中で止めてはならず、発行し続ける必要がある。吉田兼好の徒然草ではないが、「心に移りゆくよしなし事」をメッセージにしてケータイで四六時中送り続けるというのは、本当にもの狂おしい作業のようにも思える…。The Sankei Shimbun (July 6 2009)

PS: この記事を書いてから2年以上たち、Twitterが有力なメディアであることが、中東におけるアラブの春の民主化運動でも証明された。だが、一方でinternet addictionに拍車を掛けるものであることも確かになってきた。最近の精神病の増加との因果関係にも注意したい。