Middle Kingdom 世界中で資源を漁る中国

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　middleは「真ん中の」「中間の」という形容詞。kingdomは「王国」。固有名詞のMiddle Kingdomは歴史用語で、紀元前2000年前後の古代エジプトの「中王国時代」を指す。また、「世界の真ん中にある国」としての「中国」の直訳でformer Chinese empire（昔の中国王朝）を意味するが、近年の経済発展と国際的なプレゼンスの拡大にともない、現代中国もMiddle Kingdomと呼ばれつつある。
　Energy Tribune（2013年1月29日付）は、
“The Middle Kingdom’s Offshore Oil Offensive”（中国は沖合の油田探索に積極的）と報じた。中国は南シナ会での油田開発活動に力を入れているが、“The Middle Kingdom really has no choice.” （中国には選択肢がない）と分析している。
　その理由は、“China’s oil fields are maturing and production has already peaked, leading domestic companies to focus on developing largely untapped reserves in China’s Western interior and offshore field.”（中国の石油埋蔵地帯は開発し尽くして、すでにピークに達している。そこで、国内石油会社はまだ手つかずの西方の内陸部と沖合の海底油田の開発に目を付けている）という。実は、尖閣諸島をめぐる日本への攻勢も〝石油〟が目当てと指摘している。
　タイム誌（2011年6月13日号）は、“China’s mining pit”（中国の鉱山採掘場）の記事で、“Since China will get even hungrier for natural resources as its economy roars ahead, Australia is likely to become more and more dependent on the Middle Kingdom.”（中国は、経済の爆発的発展にともない天然資源を貪欲に求めるようになり、オーストラリアはますます〝中国王朝〟に依存するようになる）と報じた。資源輸出国であるオーストラリアは、中国からの投資を仰いで表題のように中国の鉱山採掘場となり、どんどん輸出を拡大して好景気を迎えているが、このままでは中国経済に隷属させられるのではないかと危機感を抱いている。そこで、市場での中国の専横ぶりを皮肉ってMiddle Kingdomと呼んだ。
　実際、中国の資源漁りは世界各地に及び、英インディペンデント（2011年3月2日付）も“The Middle Kingdom comes to the Dark Continent”（中国王朝が暗黒大陸にやって来る）との記事で、2000年以降アフリカで経済攻勢を強めていると指摘する。
 さて、中国経済を国内で牽引するのが、改革開放で台頭するようになったmiddle class（中流層）。米国のネット新聞ハフィントンポスト（2011年5月20日付）は、“Car crazy China: where ego and anxiety collide”（車狂いの中国：エゴと心配がぶつかるところ）と報道。“Throughout the Middle Kingdom, approximately 20 million passenger cars are sold every year.”（中国では毎年約2000万台の乗用車が売れる）とした上で、中流層の狙いはステータスであり、カネの心配をしながら大型車を買いたがる、と述べる。Middle Kingdom では、middle class脱却の戦いが繰り広げられている。（2011年6月27日）

passport-free 国境がなくなる日がくるだろうか？

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　freeは「自由な」「無料の」という形容詞で、「束縛されていない」状態を指す。ハイフンで名詞の後ろにつなげると「～なしの」という意味になる。たとえばlead-free petrolは「無鉛ガソリン」で、duty-freeは「免税」。そこで、passport-freeは「パスポートなし」で、実際にはパスポートの検査や押印など出入国管理事務の省略を意味する。

　国際化の進展でvisa-free travel（ビザなし＝査証免除旅行）はかなり普及。ロシアのモスコウ・ニュース（2011年６月１日付）は、“Visa free Russia by 2014?”（2014 年までにロシアは査証免除に？）と題する記事で、ロシアと欧州連合（EU）が歩み寄り、2014年のソチ冬季五輪には、欧州からビザなしで行けるようになるだろうと述べた。

　さて、トルコのトゥデイズ・ザマン（2011年5月31日付）は、“Travel between Turkey and Georgia now passport-free”（トルコとグルジア間の旅行は今やパスポートなし）と報じた。グルジアは旧ソ連邦の1つで、トルコ東北部で国境を接する。両国間では90日以内の旅行は査証免除だが、“Turkey and Georgia took their visa-free travel policy a step further, initiating a passport-free travel regime under which their nationals will be able to visit each other's country with national identity cards alone.”（トルコとグルジアはビザなし旅行方針を一歩進め、パスポートなし制度を開始、そこで両国民は、国籍証明カードの携帯だけで双方の国を訪れることができる）という。

　一方、EUでは欧州の経済統合にともない、1985年に各国民の自由な移動を許可するシェンゲン協定を締結、国境での検査を廃止している。だが、英国のインディペンダント（５月14日付）は、“Flood of North African refugees to Italy ends EU passport-free travel”（イタリアへの北アフリカからの難民の大量流入がEUのパスポートなし旅行を終わらせる）と報道。チュニジアやリビアでの反政府運動の混乱で生じた難民が、欧州各国へ逃げて不法移民化するのを危惧しての対策だ。

今はborderless（国境なし）の時代というけれども、国境自体はなくならない。

（June 20, 2011）

airborne 空からの攻撃は防ぎようがない

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　airは「空気」「空中」であり、borneはbearの過去分詞（注：ただし「生まれる」の意味ではbornと綴る）。airborneは、“carried by or through the air”（空気によって、または空中を運ばれる）という意味の形容詞である。初出は17世紀で、鳥などが空を飛ぶことを指したが、20世紀になって飛行機が登場すると、それにも使用。さらに、軍隊の空挺部隊などを指すようになった。

　2011年3月11日の東京電力福島第一原子力発電所の事故以来、世界中が心配しているのが“airborne radiation from Japan”（日本から飛来する放射性物質）。“Everyday the news stations discuss the effects of airborne radiation drifting overseas.”（毎日のようにニュースメディアは、海外に流れて行く空中放射性物質の影響について議論している）という状況。太平洋を挟んだ米国の西海岸などでも、空中の放射線量の監視を続けているとされる。もっとも、NPR（米公共ラジオ）は5月17日、“Airborne radiation poses minuscule risk for U.S.”（空中放射性物質は米国にとって極少のリスク）と報じた。「放射性物質を運ぶ雲が汚染源となるが、西海岸までは遠く離れているので、その量は少ない」と専門家は話しているという。

　空中を飛んで来るものは、防ぎようがない。そのよい例がairborne allergen（空中アレルゲン、英語の読み方は「アラジャン」）、つまり空気中に飛散してアレルギー（allergy、同「アラジー」）を引き起こす物質のこと。花粉症（pollen allergy）が最もよく知られているが、tree（樹木） grass（草） weed（雑草） hay（枯れ草）などが原因になり、airborne allergy（空中飛散物質によるアレルギー）と総称される。対策は、“Reduce your exposure to airborne allergens, such as pollens.”（花粉のような空気中のアレルゲンへの露出を減らすこと）。一番よいのは、“Stay indoors. Keep windows and doors closed.”（屋内にいて、窓や戸を閉めておくこと）。これは、airborne radiation の対策でもあるようだ。

　さて、airborne attack（空からの攻撃）が成功したのが、米軍特殊部隊による国際テロ組織アルカーイダの指導者ウサマ・ビンラーディン容疑者の急襲作戦。パキスタン北部アボタバードにあった隠れ家を5月初め、4機のヘリコプターで襲撃し、40分の銃撃戦の末に同容疑者を殺害したという。オバマ大統領は、ケンタッキー州フォートキャンベルにある米軍のThe 101st Airborne Division（第101空挺師団）を訪問。ポリティコ（2011年5月6日付）によると、“Paying tribute to the special teams who brought down Osama bin Laden, President Barack Obama told thousands of cheering troops here, ‘Job well done.’”（ウサマ・ビンラーディンを倒した特殊部隊に敬意を払うとともに、大統領は当地で喜びにわく数千人の部隊に「よくやった」と語った）と述べている。(June 6, 2011)

alternative shale gasは環境問題を引き起こす

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　alternativeは形容詞であるが、今では名詞として「代替案」を指すことも多い。オックスフォード英語大辞典（OED）によると、16世紀の終わりには、“stating or offering either of two things”（2つのうちどちらかを提示するか、提供すること）を言った。つまり、「二者択一の」という意味。後に選択肢は２つ以上に拡大する。名詞としての用法の拡大にともない、形容詞はalternateがalternativeの〝代替案〟となってきている。

　中東諸国に広がる反政府運動の余波で原油価格が高騰。しかも、福島第１原子力発電所の事故によって原発の安全神話が崩壊したことで、世界中で石油に代わるalternative energy（代替エネルギー）を模索する動きに拍車がかかっている。

　英BBC（2010年12月21日付）は、“Energy alternative: Shale gas extraction in the US”（エネルギーの代替案：米国でシェールガスの採取）と報じた。shale gasとは、泥が水中に堆積してできたshale（頁岩）から採れる天然ガスで、北米からヨーロッパ、アジア、オーストラリアにかけて広く分布する資源として注目され、米国で採掘が始まったという。

　タイム誌（2011年4月11日号）は、“The gas dilemma”（ガスのジレンマ）との記事で、ペンシルベニア州での採掘の実態をリポート。シェールガスの将来性を認めながらも、“But there’s a catch. It could come with significant environmental and social costs.”（だが、落とし穴がある。それは著しい環境的・社会的な費用がともなう）と指摘した。現行のhydraulic fracturing（水圧破砕）と呼ばれる採取方法では、地中深くの頁岩層に高圧の水を注入してガスを採取するが、その排水が地下水を汚染するなど環境問題を引き起こすという。

　やはりgreen alternative（環境にやさしい代替案）は、solar energy（太陽エネルギー）、wind energy（風力エネルギー）などrenewable energy（再生可能エネルギー）である。

ところで、医療の世界で注目されているのがalternative medicine（代替医療）。世界的に主流である西洋医療に対する代替という意味。complementary and alternative medicine（CAM、補完代替医療）とも呼ばれる。ＥＵオブザーバー・ドット・コム（４月29日付）は、“EU alternative-medicine safety rules will slim down access”（欧州連合の代替医療に対する安全規則で市場アクセスは減少へ）と報道。ここでalternative medicineは漢方薬やハーブ系の薬剤を指すが、ＥＵでは5月1日から安全性のチェックを強化。域内での危険な薬剤の販売を制限するのが狙いだ。

　さて、かつて〝鉄の女〟と呼ばれたサッチャー元英国首相は、free market（自由市場）、free trade（自由貿易）など自由主義経済を強力に推進した。彼女のモットーは、“There is no alternative.”つまり、自由主義経済の「代替案はない」。 (May 30, 2011）

mastermind これが黒幕だ

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　masterは、日本語でも「マスター」、「親方」「名人」などトップクラスの人物を指し、動詞として「支配する」などの意味で使う。mindは、「知性」「知力」。オックスフォード英語大辞典（OED）によると、mastermindは“an outstanding or commanding mind or intellect”（ずば抜けた、支配的な知性）または、そうした知性を備えた人物。本来はよい意味で使われたが、こんな人物が犯罪に加担した場合、とんでもない悪事を企むことになり、今度は悪い意味で「黒幕」になる。また、mastermindは動詞として「黒幕として背後で画策する」という意味でも使う。

　米ABCニュースは2011年５月１日、“Osama bin Laden, hunted as the mastermind behind the worst terrorist attack on U.S. soil, has been killed, President Obama announced tonight.”（米本土での最悪のテロ攻撃の背後にいる黒幕として追われていたウサマ・ビンラーディンが殺害された、とオバマ大統領が今夜発表した）と報じた。米国での最悪のテロ攻撃とは、もちろん2001年の９・11中枢同時テロ事件。それまではMr. bin Laden（ビンラーディン氏）と呼ばれたが、あの事件の容疑者と認定されてからは、“9/11 mastermind”（９・11の黒幕）“terrorist mastermind” (テロリストの黒幕)などと称されるようになった。後者は、事件の実行犯とされる国際テロ組織アルカーイダの黒幕という意味である。

　トルコの英字紙ヒュリエット・デイリー・ニューズ（2011年5月3日付）は、オピニオン面で、“Why bin Laden had his fans?”（なぜ、ビンラーディンにはファンがいたのか）との記事を掲載した。“The death of bin Laden was comforting news for the billions around the world who saw him as the mastermind of terror.”（ビンラーディンの死は、彼をテロの黒幕と見なす世界中の何十億の人にとってほっとさせるニュースだった）。とくにアメリカ人で、９・11の犠牲者の遺族らが歓喜する気持ちは理解できる。しかし、世界はそんな人ばかりではない。“News from Pakistan and Afghanistan in fact indicate quite a few people in those countries mourn for the man, whom they regarded as a hero who bravely stood up against ‘the imperialists’.”（実際、パキスタンやアフガニスタンからのニュースによると、これらの国々ではかなりの人々が彼の死を悼んだ。彼らは、その人を〝帝国主義者〟に対して敢然と立ち上がったヒーローと見なしていたのだ）と指摘した。

　そして、ニュージーランドのサンデー・スター・タイムズ（2011年5月8日付）は、“Osama bin Laden is dead, but the legacy of the 9/11 terrorist attacks he masterminded live on around the globe.”（ウサマ・ビンラーディンは死んだが、彼が企てた９・11テロ事件の遺産は地球全体で生き続けている）と述べた。「テロとの戦い」は終わりそうにない。(May 20、2011)

revolution We ca change the world?

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　revolutionは、一般的に「革命」と訳され、まず政治的革命を連想する。だが、オックスフォード英語大辞典（OED）によると、revolutionの語源は元の動詞がrevolve（回転する）で、“the action or fact, on the part of celestial bodies, of moving around in an orbit or circular course” （天体に関して軌道や円周上を運行する動きやその事実）など物理的な回転（rotation）を指した。政府の転覆を意味するのは1600年代から。さらに“change a thing completely or fundamentally” （完全に、または根本的に物事を変える）という意味でrevolutionizeが登場するのは、18世紀末である。

　タイム誌（2011年２月14日）は、エジプトのムバラク政権崩壊の特集記事を掲載した中で、独裁体制に対する反政府運動をrevolutionと呼び、その本質をdemocracy（民主主義）であると強調した。そして、“Even with counterrevolutionary forces challenging change in Egypt, democracy can still work.”（反革命勢力がエジプトの変革に挑戦したとしても、民主主義はなお機能し得る）と述べた。ここでcounterrevolutionaryは、revolutionary（革命的な）にcounter-（対立する）という接頭辞を付けたもので、democracyを抑圧する立場。民主化運動はアラブ世界全体に拡大し、Arab revolutionと呼ばれるようになった。

　ところで、メディアの世界を席巻するのが、digital revolution（デジタル革命）。これは、internet revolutionでもある。豪シドニー・モーニング・ヘラルド（2011年３月29日付）は、“Fashion embracing, not combating, the digital revolution”（ファッション業界は、デジタル革命と争わず、喜んで受け入れ）と報じた。その内容は容易に想像がつくが、店頭からネットを通じたファッションショウやオンライン・ショッピングへのシフトで、販路を拡大しようということ。

　一方、インドネシアのジャカルタ・ポスト（2011年4月4日付）は、“Energy revolution can power Indonesia if policy barrier lifted”（政策の障害がなくなれば、エネルギー革命がインドネシアに電力を供給できる）という環境派の論評を掲載した。energy revolutionとは、石油などの化石燃料から太陽、風、波などのrenewables（複数形に注意、再生可能エネルギー源）への転換を指す。インドネシアの電力の供給は国民の65％に留まっているが、そのエネルギー革命によって電力不足を補うことができるというわけだ。

　さて、いずれの場合も革命は大きな変化をともなうが、米哲学者のエリック・ホファー（1902－83）は、こう指摘する。“We used to think that revolutions are the cause of change. Actually it is the other way around: change prepares the ground for revolution.”（われわれは、革命が変化の原因であると考えがちだが、実際には逆である。変化が革命の土壌を準備するのである）

The Sankei Shumbun (May 16, 2011)

escape 語源を知れば意味を忘れない

Illustrated by Kazuhiro Kawakita

　escapeは「逃げる」「のがれる」「脱出する」という動詞で、名詞としても使う。オックスフォード英語大辞典（OED）によると、語源は古ノルマンフランス語のescaper、ex-（out of ＝外へ）＋cappa（cape＝フード付きのマント、日本でいうカッパの語源）。つまり、逃げるときに、“get out of one's cape, leave a pursuer with just one's cape”（自分のマントから抜け出して、追跡者にマントだけつかませて置き去りにする）というわけ。

　英ガーディアン（2011年４月25日付）は、“Hundreds of Taliban escape from Kandahar jail”（数百人のタリバンがカンダハールの刑務所を脱走）と報じた。タリバンは、イスラム原理主義者として知られるアフガニスタンの旧支配勢力。2001年9・11米中枢同時テロ以来、国際テロ組織アルカーイダを支援したとして米英軍が〝テロとの戦い〟を開始したが、頑強な抵抗を続けて今に至っている。ところが、米英軍らが拘束したタリバンの戦闘員約480人がトンネルを掘って脱獄。“A spokesman for President Karzai described the escape as a ‘disaster’.”（カルザイ大統領の報道官は脱獄を〝災厄〟だと述べた）という。

　英BBC（同）は、“Taliban reveal details of daring Kandahar prison escape”（タリバン側が大胆なカンダハールの刑務所脱走の詳細を明かす）と報道。その中で「トンネルは360㍍で完成に５カ月かかった」と説明、“The escapees were taken in vehicles to a ‘safe place’.”（脱走者は車で安全な場所に運ばれた）と述べている。

　ここで思い出すのが、1963年に公開されたアメリカ映画 “The Great Escape”（「大脱走」）。これは第２次大戦中、ドイツの戦争捕虜収容所から連合国軍の捕虜がmass escape（集団脱走）した史実に基づいて制作され、日本でもヒットした。

　さて、2011年4月29日には英国でウィリアム王子の結婚式が行われた。それを前に仏AFP通信は、“The great escape: Brits flee royal wedding”（大脱走：英国人はロイヤル・ウェディングを避ける）との記事を配信した。BritとはBritish personの俗語でからかいを含めた言葉。それからして記事のシニカルな意図が透けて見えるが、多くの英国人（？）は、ロイヤル・ウェディングによるロンドンの喧騒を避けてバカンスに出かける計画を立てていたという。このescapeは避難の意味である。

　これがひどくなると、“the tendency to escape from daily reality by indulging in daydreaming, fantasy, or entertainment” （夢想や空想、娯楽にふけって日常の現実から逃げる傾向）が生まれる。これをescapism（現実逃避）と呼び、さらに高じると、立派な病気になるのだ。現実の嫌なことからは誰しも逃れたいものである。しかし、“The best way to escape from your problem is to solve it.”（問題から逃れる最善の方法は、それを解決することである）と付け加えておく。
The Sankei Shimbun（May 9, 2011）