rampage

　rampageは、オックスフォード英語大辞典（OED）の定義は、“A state of excitement or violent passion; the act of behaving or rushing about in a reckless or riotous fashion” （興奮、または激情の状態；無茶苦茶に、暴動のように振る舞い、駆けまわること）。そこで、英和辞書では「暴れまわること」「狂暴な行為」などと訳される。カタカナ読みは「ランペイジ」。

　この言葉の最近の使い方は、前にshooting（発砲）を付けてshooting rampage。「銃乱射事件」などと訳される。今月８日にアリゾナ州トゥーソンで起きた銃乱射事件では、“Arizona shooting rampage” “Arizona rampage” また”Arizona shootings”の見出し語がメディア報道に踊った。事件は、ショッピングモールで対話集会を開いていた民主党のガブリエル・ギフォーズ下院議員が、突然男に頭部を撃たれ、その場に居合わせた６人が死亡、多数が負傷したというもの。

　ニューヨーク・タイムズのコラムニスト、デイビッド・ブルック氏は“The Politicized Mind”（「政治化した心」＝１月１０日付）で、容疑者の男にはrampage killerとしての側面が見られる、と指摘した。これは、別名spree killer。spreeは「ばか騒ぎ」などと訳されるが、酒を飲んでの熱狂状態を指すことが多く、“a period or outburst of extreme activity”（極端な活動の時期、または噴出）という意味。それにkillerが付くと、英和辞典では「無差別殺人鬼」などの訳が当てられる。

　ブルック氏は、容疑者が犯行前にビデオ映像をインターネット上に投稿していたことを取り上げ、“These suggest that he was struggling to control his own mind.”（これらは、彼が自分の心をコントロールするのに苦しんでいたことを示している）と述べて、精神疾患の可能性を指摘している。このことは、犯行の動機に関連して、重要なポイントになってくる。

　ところで、FOXニュース（１月１０日付）は“Arizona Rampage Reignites Gun Control Debate in D.C.”（アリゾナ銃乱射事件で、ワシントンでの銃規制論議が再燃）と報じた。その中で、撃たれたギフォーズ議員はpro-gun advocate（銃所持容認派）であり、銃所持は合衆国憲法で保障された権利であって、“It is a tradition which every law-abiding citizen should be able to enjoy.” （法律に従うすべての市民が享受できるはずの伝統である）と述べていたことを伝えた。

　実は、容疑者の男もアリゾナ州のバックグラウンド・チェックをパスして、合法的に銃を手に入れていたという。本当にこんなことでいいのか、という思いは、ほとんどのアメリカ人の胸中にあるが、議論になると、“Weapons don’t kill people. It’s the individual that killed these people.”（武器が人を殺すのではない。これらの人々を殺したのは、その個人だ）ということになる。The Sankai Shimbun

hacktivist

　hackerは日本語でも「ハッカー」。動詞はhackで、ネットワークや他のコンピューターに侵入して、プログラムやデータを破壊することを指す。それにactivist（活動家）が合わさって、hacktivist。「ハッカー活動家」などと訳される。カタカナ読みは「ハックティヴィスト」。

　英ガーディアン（２０１０年１２月１１日付）は、“WikiLeaks Backlash: The First Global Cyber War Has Begun, Claim Hackers”（ウィキリークスの巻き返し：第１次世界サイバー戦争が勃発、とハッカーが宣言）と報じた。自称“whistleblower organization”（内部告発組織）のWikiLeaksが米外交機密文書をインターネットで公開する中で、英国の捜査当局が創設者のジュリアン・アサーンジ氏を逮捕して以来、“The anonymous community of hacktivists takes to the cyber battlefields.”（ハッカー活動家らの匿名コミュニティがサイバー戦場に向かう）と述べている。

　ここでhacktivistとは何か、という疑問が出て来る。hackerとどんな違いがあるのか？

　“He is a self-styled defender of free speech, his weapon a laptop and his enemy the US corporations responsible for attacking the website WikiLeaks.” （ハッカー活動家は、言論の自由の自己流擁護者で、彼の武器はラップトップ・コンピューター、敵はウィキリークスの攻撃に責任のある米国企業である）という。つまり、ハッカーとの違いは、“言論の自由の擁護者”であるという点だ。

　アサーンジ氏の逮捕とともに、WikiLeaksのサイトがcyber attack（サイバー攻撃）に曝されて閉鎖に追い込まれた。hacktivistsは、これを米政府当局による言論の弾圧ととらえて、その報復として関係機関へのcyber attackを開始した。

　実際、米政府の要請を受けて、WikiLeaksとの取引停止を宣言した金融機関がハッキングされた。政府のインターネット・セキュリティのコンサルタントは、“The hackers attack from the shadows and they have no fear of retaliation.”（ハッカーたちは陰に隠れて攻撃するので、報復を恐れなくてすむ）と述べている。

　ところで、アサーンジ氏は今やhacktivistsのヒーロー的存在であるだけに、米政府関係者は名指しでcyber terrorist（サイバー・テロリスト）、high-tech terrorist（ハイテク・テロリスト）と非難し、WikiLeaksを潰したいと考えているようだ。だが、それも結局はいたちごっこ。WikiLeaksのmirror site（複製サイト）は増殖を続けている。

　米科学者のニコラス・ネグロポンテ氏は、こう指摘している。“This is just the beginning, the beginning of understanding that cyberspace has no limits, no boundaries.”（これは、まさに始まりだ。サイバー空間は限りがなく、境界がないということを理解する始まりなのだ）

showdown

　showは「見せる」という動詞で、downは「下に」という副詞だから、showdownは「下にさらして見せる」という意味の名詞形。何を下にさらして見せるのか、といえば、トランプの手札。ポーカーなどで手札を示して勝負を決することを指す。転じて、「大詰めの対決」「決着」などの意味で使う。カタカナ読みは「ショウダウン」。

　１１月の中間選挙で民主党が大敗し、下院で共和党が過半数を占めて以来、両党のshowdownが相次いでいる。

　CBSニュース（２０１０年１２月３日付）は、“Dems, GOP Continue Showdown over Tax Cuts”（民主党と共和党は、減税をめぐり大詰めの対決が続く）と報じた。ここで、DemsはDemocrats（民主党、複数形に注意）の略。GOPはGrand Old Partyの略で、Republican Party（共和党）の別称である。

オバマ政権は、年末に期限切れとなるブッシュ前政権の富裕層に対する大型減税（Bush Tax Cuts）を廃止する方針だったが、共和党が猛反対。その結果、オバマ政権は共和党の指導部との間で「ブッシュ減税」を2年間延長することで合意した。この減税を含む追加景気対策法案が上下両院で可決され、大統領が署名して成立。だが、民主党内部には「富裕層に対する優遇」への反発が強かっただけに、しこりを残すことになった。

　実は、勝負を急いだのはオバマ大統領だ。ニューヨーク・タイムズ（同１１月１８日付）は、“Obama Forces Showdown With G.O.P. on Arms Pact”（オバマ氏は、軍事協定に関して、共和党に対決を迫る）と報道。この軍事協定とは、米露が締結した新戦略兵器削減条約（新ＳＴＡＲＴ）で、その批准が懸案となっている。「核のない世界」はオバマ氏が全世界に向けた公約だけに、“If he fails, he will reinforce the perception at home and abroad that he is a weakened president.”（もし批准に失敗すれば、国内外に、弱くなった大統領と思わせることになるだろう）と述べている。これに対して、共和党側は採決の延期をちらつかせる作戦に出て、まんまと上記の大型減税の延長など見返りの譲歩を引き出すことに成功したようだ。

　英国の小説家H・G・ウェルズは、こう言っている。“In politics, strangely enough, the best way to play your cards is to lay them face upwards on the table.”（政治においては不思議なことに、カード遊びの最善の方法は、テーブルにカードを上向けて置くことである）。なるほど、手の内をすべてさらけ出してshowdownを迫ることが政治の本領だというわけだ。

　だが、国民の側からは別の指摘もある。“The magician and the politician have much in common: they both have to draw our attention away from what they are really doing.”（手品師と政治家は共通点が多い。どちらも実際にやっていることからわれわれの注意を逸らそうとする) The Sankei Shimbun

redefine

　defineは「定義する」という動詞。その前に「再び」を意味する接頭辞のre-が付いてredefine。「再定義する」という意味。つまり「見直す」こと。カタカナ読みは「リーディファイン」。

　ニューヨーク・タイムズ（１２月２日付）は、“Microbe Finds Arsenic Tasty; Redefines Life”（微生物がヒ素に食欲を感じる；それは生命を再定義する）と報じた。記事によると、NASA（米航空宇宙局）の研究チームは、カリフォルニア州東部の塩湖で、生命体の維持に必要とされるリンの代わりに、有毒なヒ素を摂取して成長するバクテリアを発見した。“Scientists said the results, if confirmed, would expand the notion of what life could be and where it could be.”（科学者たちはこの結果について、確証が得られたならば、いったい生命とは何か、生命はどんな所に存在し得るか、についての認識を拡大することになろうと語った）。つまり、これまで生命体に不可欠とされた物質がないところでも、生命が宿る可能性が出てきたわけで、われわれは認識を改め、定義のほうを見直すという。この研究をしたのがNASAであるのがミソ。いわゆる、“Extraterrestrial life”（地球外生命）は意外に近くに存在するかもしれない、という可能性を示しているのだ。

　ところで、世界で今年一番のお騒がせは、自称whistleblower organization（内部告発組織）のWikiLeaks。4月にイラク戦争の民間人殺傷動画をインターネットで公開したのに続き、アフガン、イラク戦争関連の機密文書、そして先月末にはアメリカ外交公電約25万点を公にした。インターナショナル・ビジネス・タイムズ（１１月２３日付）は、“WikiLeaks Says Next Release Will ‘Redefine’ Global History”（次回の発表は地球の歴史を再定義するだろうと、ウィキリークスが語る）との記事を掲載。それによると、“It is planning a mega-release of nearly 2.8 million secret documents.”（約２８０万点の秘密文書の大発表を計画している）という。アメリカ外交公電は、その１割以下に過ぎず、びっくりするような内容の機密文書がまだまだあると豪語しているわけだ。

　さて、ホリデーシーズンを迎え、1年を振り返って、“redefine yourself”（あなた自身を見直す）機会が必要だ。とくに、思い通りにいかずに自信をなくした人には、インターネット上で見つけた以下のtips（助言）を紹介しておこう。“Accept yourself.”（あなた自身を受け入れよ）。つまり、あるがままの自分を大事にすること。“Recognize your talents.”（あなたの才能を認めよ）。あなたには何がしか、かけがえのない才能がある。“Embrace challenges.”（課題をしっかり受け止めよ）。リスクや困難を前にして逃げないで、真っ正面から向き合うこと。そして、“Never compare.”（決して比べるな）。他人と自分を比べないこと。人は皆それぞれ違った人生を送るのだから。The Sankei Shimbun

refudiate

　refudiateのカタカナ読みは、おそらく「リフューディエイト」。おそらく、というのは新語だから、辞書にはまだ出ていない。

　この言葉は、サラ・ペイリン元アラスカ州知事の造語で、New Oxford American Dictionary（新オックスフォード米語辞典）の“the official 2010 word of the year”（２０１０年の公認単語）に選ばれた。それによると、refute（論破する、読み方はリフュート）とrepudiate（拒む、リピューディエイト）の合成語。reject（拒絶する）と大体同じ意味で使われるという。

　ペイリン氏は、２００８年の大統領選挙で共和党の副大統領候補となり、その後も保守派の減税運動ティー・パーティーを通じて活動、米政界で今年もっとも注目を集めた。彼女は、２００１年９・11中枢同時テロで破壊されたニューヨークの世界貿易センタービル跡地の近くに建設が予定されるイスラム教の礼拝所を含む文化施設に反対を表明。今年7月ツイッターで、“Ground Zero Mosque supporters: doesn’t it stab you in the heart, as it does ours throughout the heartland? Peaceful Muslims, pls refudiate.” （グランドゼロ・モスクの支持者たちへ。それは、わたしたちの中心部を突き刺すように、あなたの心を刺すことはないの？平和を愛するイスラム教徒へ、どうぞ拒絶して下さい）と書いたのが、大ヒットした。ここで、plsはpleaseの略である。

　クリスチャン・サイエンス・モニター（１１月３日付）は、“Sarah Palin says election ‘refudiates’ Democrats. Yes, ‘refudiates.’”（サラ・ペイリンは、選挙は民主党を拒絶するというが、確かに、拒絶する）と報じた。彼女は、中間選挙で共和党が大勝した夜、ツイッターでこう述べた。“As always, proud to be American! Thanks, Commonsense Constitutional Conservatives, u didn’t sit down & shut up…u refudiated extreme left.”（いつもながら、アメリカ人であることを誇りに思う。良識ある憲法遵守の保守派のみなさん。あなた方は座して沈黙していなかった。あなた方は〝極左〟を拒絶した）。なお、uはyouのことである。

　ところで、refudiateの元になったrefuteの語源は、re-がback、futeはbeatで、「反撃する」。また、repudiateには、「離縁して足で蹴り出す」という意味もあるという。いずれも拒否を意味するが、その仕方が過激であるところがミソ。いかにも、ペイリン氏好みの新語だと言えそうだ。

　彼女は、さらにツイッターでrefudiateのほか、misunderestimate（ブッシュ前大統領の造語で、間違って過小評価する）、wee-wee’d up（オバマ大統領の造語だが、意味不明）を挙げて、“English is a living language. Shakespeare liked to coin new words too. Got to celebrate it! ” (英語は生きた言葉。シェイクスピアも新たな造語を好んだ。新語に祝福あれ！)　と述べ、意気軒高だ。The Sankei Shimbun

range anxiety

　rangeは、もとは「列」や「幅」を意味するが、ここでは、車が走る「走行距離」を意味する。anxietyは「心配」「不安」。そこで、range anxietyは「走行距離に対する不安」である。カタカナ読みは「レインジ・アンザイァティ」。

　ニューヨーク・タイムズ（昨年１月１５日付）の新語欄では、range anxietyを“The fear of being stranded in an electric car because of insufficient battery performance ― said to be a barrier to sales of electric vehicles.”（不十分な電池の性能のために電気自動車がエンコする恐れ―電気自動車販売の障壁であるという）と定義している。もう少し正確にいえば、“It refers to a driver’s fear of using the electric car for longer trips because there is no quick way to recharge if the battery runs down.”（電池が切れた場合に素早く充電する方法がないので、より長い距離のドライブに使えないのでは、というドライバーの恐れを指す＝ウォールストリート・ジャーナル）。

　だが、一般的な電気自動車のrange（連続して走行できる距離）はどれくらいであろうか？

　米国では、通勤や買い物など日常生活で車を使用する場合、１００㍄（約１６１㌔）が目安になるという。“The industry has worked on new battery technology which holds the promise of a 100-mile range.”（業界は、１００㍄の走行距離を補償する新たな電池技術の開発に取り組んできた）。現在の技術水準では、１００㍄を実現するため、最高速度を時速85㍄に制限しなければならない上に、家庭で充電した場合、１回の充電に一晩近くかかってしまうという。それだけに、電気自動車のユーザーの多くがrange anxietyに悩まされている。

　ところで、ウォールストリート・ジャーナル（９月１日付）のブログは、“General Motors Wants Trademark for ‘Range Anxiety’ ”（GMが「レインジ・アンザイァティ」の登録商標を求める）と報じた。range anxietyの語は、実はGMの役員が1990年代末から2000年初頭に初めて使用したとされる。同社はこの言葉を商標登録して独占的に使い、今後、電池が切れた時の発電用のガソリン・エンジンを搭載した電気自動車Voltを売り込む計画という。もっとも同業他社は、“By all means, GM can have ‘range anxiety.’”（どんなことをしたって、GMも「レインジ・アンザイァティ」を抱えることになる）と静観の構えだ。

　さて、われわれは自分の知らないことや未知の世界に直面した場合、不安に陥る。だが、それは極めて自然な反応であろう。不安になるから用心するし、事態を改善しようとする。詩人のT・S・エリオットは“Anxiety is the hand maiden of creativity.”（不安は創造性の助手）と述べており、range anxietyは電気自動車発達のカギを握る、と言い添えておく。The Sankei Shimbun

Internet posting

　Internetは「インターネット」で、postingは、post（公表する、掲示する）の動名詞形。Internet postingは「インターネットへの掲示」。カタカナ読みは「インターネット・ポゥスティング」。

　今月初めに起きた沖縄・尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件を撮影したビデオ映像がインターネット上に流出した事件について、11月8日付AP通信は“Authorities launched a criminal investigation into the leak of a video of a collision between Japanese coast guard vessels and a Chinese fishing boat.”（当局は、日本の海上保安庁の船と中国漁船が衝突したビデオの〝漏えい〟の犯罪捜査に乗り出した）と報じた。ここでは、ビデオ流出を犯罪とみなしているから、leakという単語を使っている。けれども、客観的にビデオ流出の事実を記述する場合には、“the unofficial posting on YouTube ”（ユーチューブへの非公式の掲示＝同日付ウォールストリート・ジャーナル）のように、postingを使っている。

　つまり、Internet postingの語は、それ自体には善悪の価値判断を含ない。leak（情報漏えい）になるのか、whistleblowing（内部告発）になるかは、別のことである。

　ニューヨーク・タイムズ（11月8日付）は、“Company Accused of Firing Over Facebook Post”（フェースブックの掲示をめぐる解雇で会社側を告発）と報じた中で、“The National Labor Relations Board has accused a company of illegally firing an employee after she criticized her supervisor on her Facebook page.”（全米労働関係委員会＝NLRBは、女性従業員がフェースブックの自分のページで監督官を非難した後に、違法に解雇したとして、企業を告発した）と述べた。

　ここでpostは、Internet postingと同じ。記事は、女性従業員がフェースブックで上司を批判したことを〝中立〟の立場でとらえている点がミソ。フェースブックに上司の悪口をpostingすれば、従来の慣行では、それが解雇に相当するかは別にして、その行為は非難されるだろう。だが、NLRBの判断は、今回違っていた。委員会の法務顧問はAP通信（11月９日付）に対して、"It's the same as talking at the water cooler."（それは水飲み場での立ち話と同じ）と述べた上で、"The point is that employees have protection under the law to talk to each other about conditions at work."（重要な点は、従業員が職場の状態についてお互いに話し合うことが、法の下に保護されているということ）と指摘しているのだ。

　“Don’t wash your dirty laundry in public.”（汚い洗濯物は公で洗うな＝内輪の恥を表にさらすな）という慣用表現が、英語世界でもこれまで生きてきた。だが、それでは汚れが落ちない、というのであれば、“Wash your dirty laundry in public!”。それも、やむを得ないか。The Sankei Shimbun