resilience

resilienceは「復元力」「回復力」と訳される。語源はラテン語のresilireで、英語では rebound（はね返る）だが、“the power or ability to return to the original form, position, etc.”（元の形や位置などに戻る力や能力）と定義される。これは心理学的な意味でも使われ「逆境に負けない力」を指す。カタカナ読みは「リジリアンス」。

東日本大震災に関する英語メディアの報道で、日本の回復力に対する評価と期待が大きい。

ウォールストリート・ジャーナル（３月１２日付）は、“Sturdy Japan”（不屈の日本）のタイトルで、“No country was better prepared for an 8.9 quake.”（ M８・９の地震にこれ以上の備えをしていた国はない）と述べた。M８・９は実際にはM９・０と修正されたが、日本は最善の備えをしていたと強調。地震速報システムをはじめ、“After its disastrous Kobe earthquake in 1995, Japan instituted a multitude of reforms.”（１９９５年の阪神・淡路大震災の後、日本は多くの改革を制度化した）と指摘する。その上で、この大震災の後も、“Japan remains a great industrial power.”（日本は偉大な工業国であることには変わりない）と、その復元力を評価した。

ブルームバーグ（３月１３日付）は、“Tokyoites Reeling from Quake Show Resilience with Daily Routine”（地震でよろめいた東京人は、日常の仕事に復元力を示す）と報じた。“The city has experienced more than 100 aftershocks following the main quake.”（都市は大地震の後100回以上の余震を経験した）が、その中で、取材を受けた男性社員のひとりは、“With all that’s happening, maybe I should propose to my girlfriend.”（こんなことが起こって、たぶん僕はガールフレンドにプロポーズすべきだろう）と話した。彼は、人生の重大な決断を考えたようだ。

今後日本は復興事業に直面するが、豪州紙オーストラリアン（３月１４日付）は、“Japanese Resilience Helps Mammoth Rebuilding Job”（日本の復元力が壮大な復興事業を助ける）と報道。その中で、“The Japanese people have set about the recovery operation with a resilience, technical expertise and a capacity for organization that have served them well for generations.”（日本の人々は〝不屈の力〟と専門的技術、何代にもわたって人々を支えてきた組織力で、復興の仕事に取り掛った）と述べている。

また、USA TODAY（３月１４日付）は、“From Past Tragedies Comes Japan’s Legacy of Resilience”（過去の数々の悲劇から生まれた日本の〝不屈の力〟という遺産）と報じ、日本人は、前世紀に津波や地震、原爆の悲劇から学んだ、と指摘している。

これらの評価は、日本への励ましでもある。“Hang in there, Japan!” (がんばれ、日本!)

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casino

　casinoはcassinoとも綴る。日本語では「カジノ」だが、英語の読み方は「カッシーノ」。オックスフォード英語大辞典（OED）によると、語源はイタリア語のcasa（家）で、イタリアでは今でも「夏の別荘」を指す。元は、音楽を聴いたり、ダンスをする場所だったが、１８世紀の終わりからgambling（賭博）もできるようになったという。

　アメリカでcasinoといえば、ラスベガス。ウォールストリート・ジャーナル（２月８日付）は、“Shares of Las Vegas hotel and casino operators are poised to get a boost as consumers return to Sin City.”（ラスベガスのホテルやカジノ経営の株式が、消費者が〝悪徳の町〟に戻ってくることで、上げに転じそうだ）と報じた。Sin Cityは、賭博をはじめ合法、非合法の様々な悪徳がはびこる町という意味で、ラスベガスはその代表というわけ。

　カジノ経営は景気動向に非常に敏感だ。“The industry's stock valuations fell precipitously during the worst of the recent recession as gamblers and tourists kept discretionary income off the gaming tables.”（最近の不況の最悪期には、ギャンブル客や旅行者が、自由に使える所得をゲームのテーブルから遠ざけたので、業界の株式の評価は急降下してしまった）。それが少し上向いて来たというのは、逆に景気回復の確かな足取りとも言える。

　米国では、州政府によってgamblingが合法化されている。カジノが最初に合法化されたのは、１９３１年のネバダ州。ラスベガスは、その中心地として急速に発展した。その後、犯罪組織との抗争を経て規制を強化。１９６０年代から、カジノは合法的な産業として投資対象になり、今に至っている。

　１９７６年には、ニュージャージー州がリゾートタウンのアトランティックシティに限って合法化。その後、各地に広がって行き、１９９０年代には、ルイジアナ、イリノイ州などでriverboat casino（川船のカジノ）も合法化された。一方、Native American、いわゆるインディアンのreservation（保留地）でもカジノは合法化され、インディアン部族の大きな収入源となっている。

　American Gaming Association（AGM）によると、２００８年にカジノ産業の総収入は３２０億㌦を上回った。そこから、諸経費のほかに１４０億㌦の賃金や給付金、５６億㌦の税金を支払ったという。

　もちろん、こうしたカジノの拡大、普及に対してanti-casino（反カジノ）運動も起こっている。犯罪を誘発し、道徳的にも好ましくないという主張である。だが、多くの場合、経済的利益の方が優先されるようだ。もっとも、儲かるのはcasino operatorであって、客が大儲けする確率は極めて低いことを明記しておきたい。ことわざに、”There is no better gambling than not to gamble.”（賭けないことにまさる賭けごとはなし）とあるが、カジノとはまさにそういう世界である。The Sankei Shimbun

recidivist

　recidivistのカタカナ読みは「リシディヴィスト」。オックスフォード英語大辞典（OED）の定義では、“one who habitually relapses into crime” （常習的に犯罪に陥る人）。つまり、「常習犯」だが、日本の法律用語では「累犯者」に相当。recidivismは「常習的犯行」「累犯」である。

　「常習犯」は日常会話ではhabitual offenderとか、chronic criminalという。recidivistは、「累犯」と同じで、正式の〝役所言葉〟である。たとえば、酔っ払い運転の常習者について、最近の地方紙に、“Woman jailed for ninth drink-drive conviction” (女は酒酔い運転の９回目の有罪判決で投獄)という記事が出た。その中で、“She was clearly a recidivist drink-driving offender.”（彼女は明らかに酒酔い運転違反の累犯者であった）と述べ、原因はchronic alcoholic（アルコール依存症）だったと指摘している。

　recidivistは社会にとって大きな問題だが、実は〝役所〟にとっては、さらに大きな問題となっている。とくにリーマンショック（２００８年９月）以来の不況の中で、州政府には、刑務所の財政負担がのしかかりrecidivismへの対策を急いでいる。ニューヨーク・タイムズ（１月２４日付）は、“States Help Ex-Inmates Find Jobs”（州政府が元受刑者の職探しを助ける）と報じた。

　たとえば、“Michigan spends $35,000 a year to keep someone in prison ― more than the cost of educating a University of Michigan student.”（ミシガン州が刑務所の囚人１人に年間で使う費用は３万５千ドルで、ミシガン大学の学生1人当たりより多い）という。1㌦＝８０円で換算しても年間２８０万円。その結果、州政府は年間約２０億㌦（１６００億円）の刑務所予算を計上してきた。そこで、この４年間は仮釈放の制度を弾力的に運用、職業あっせんを積極的に行い、囚人の数を７５００人、全体の１５％減らし、年間２億ドル以上の予算削減を果たしたという。“Michigan spends $56 million a year on various re-entry programs, including substance abuse treatment and job training.”（ミシガン州では、薬物乱用の治療や職業訓練を含めて、囚人のための様々な社会復帰のプログラムに年間５６００万㌦を使っている）という。それでも、社会復帰して、真面目に勤めてもらえれば、財政負担軽減ともに一石二鳥で、“Smart Answers to Recidivism”（常習犯罪解決への賢い答え＝２００９年１２月２５日付けニューヨークタイムズの社説）の実現ということになる。

　もっとも、全体的に見れば前科者に対する世間の風当たりは厳しい。投票権や親権も否定され、公営住宅への入居や〝生活保護〟も受けられない。社会復帰は苦難の道である。それだけに、“They become more comfortable behind bars than in the outside world.”（監獄にいる方が娑婆よりも居心地がよい）という現実が依然横たわっている。The Sankei Shimbun